『行動分析学研究』掲載論文抄録 Vol. 13

知的障害者を対象とした食生活・運動習慣の形成と長期的維持：生活技能支援ツールによる日常場面での支援のあり方

富山大学教育学部附属養護学校　　高畑庄蔵
　　　　　　富山大学教育学部　　武蔵博文

　本研究の目的は、地域で生活する肥満の知的障害者を対象として、８か月にわたる食生活・運動プログラムを実施し、障害者本人が日常場面において適度な食生活・運動習慣の形成を長期的に維持することである。日常場面での標的行動の自発を促進するための支援システムとして次の二つを導入した。“生活技能支援ツール”は、障害者本人が現有する能力を発揮して標的スキルの習得や実施を容易にする手がかりとなるものと、自己の行動を記録管理して障害者本人と保護者とが評価し合う機会を提供するものとで構成される。“地域生活支援教室”は、標的行動が定着するまでの定期的支援を行うものである。結果、対象者8名のうち4名について標的行動の実施が確認され、約２kgから５kgの体重の減少と指導終了１年３か月後のフォローアップでも体重の維持が確認された。また、プログラム消費者となり得る人々の社会的妥当性でも肯定的な評価を得た。日常場面での標的行動の自発・長期的な維持の方略、家庭への支援システムの観点から考察がなされた。

Key words　知的障害、生活技能支援ツール、地域生活、肥満、維持

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ダウン症生徒におけるビデオモデリングを用いた買物スキルの形成に関する検討

社会福祉法人・なごみ福祉会　嶋田あおい
　　　　　　　東京学芸大学　清水直治
　　　　　　　東京学芸大学　氏森英亞

　１６歳のダウン症生徒１名に対して、ビデオモデリングを用いた買物スキルの形成に関する指導手続きを検討した。生態学的アセスメントを行い買物スキルを標的行動として選定した。指導に際して、買物場面を課題分析して、それをもとにビデオ教材を作成した。課題分析した一連の標的行動は、〈操作的行動項目〉(“買物メモを見て商品を選ぶ”、“商品を購入する”など）と〈社会的行動項目〉(“商品の所在を尋ねる”）に分けた。指導は、指導Ⅰ期（ビデオモデリング）、指導Ⅱ期（ビデオモデリング＋弁別訓練）、指導Ⅲ期（ビデオモデリング＋弁別訓練＋プロンプト）から構成した。指導の結果、“買物メモを見て商品を選ぶ”行動はビデオモデリングで獲得されたが、“商品の所在を尋ねる”行動はビデオモデリングのみでは獲得されず、実際の買物場面での段階的プロンプトを加えることが必要であった。買物スキルの形成において、標的行動に応じてビデオモデリングに買物メモや段階的プロンプトを併用することの有効性が示唆された。

Key words　ダウン症、ビデオモデリング、買物スキル、生態学的アセスメント、課題分析、生徒

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単一事例実験データの分析方法としてのランダマイゼーション検定

東京大学　　山田剛史

　単一事例実験計画（シングルケース研究法）で得られたデータの評価方法として、いくつかの統計的方法が提案されている。ランダマイゼーション検定は、（１）データの系列依存性を問題としない、（２）時系列分析ほど多くのデータポイントを必要としない、（３）様々なデザインに適した方法が考案されている、といった理由からシングルケースデータの分析方法として近年注目されてきている。本稿では、これまで多くの研究者によって提案されてきた、様々な単一事例実験データ分析のためのランダマイゼーション検定の方法を、（１）測定時期への処理のランダム振り分け、（２）介入ポイントのランダム振り分け、（３）フェーズへの処理のランダム振り分け、とランダム振り分けの方法の違いにより大別し、さらにそのカテゴリ下に分類される種々のランダマイゼーション検定の方法について概説するとともに、この検定を実際のデータに適用する際の問題点に関しての検討を行う。

Key words　単一事例実験データ、ランダマイゼーション検定、測定時期への処理のランダム振り分け、介入ポイントのランダム振り分け、フェーズへの処理のランダム振り分け

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Visual BasicとPCカードを用いた行動実験制御システム

大阪市立大学　　佐伯大輔
大阪市立大学　　内田善久
大阪市立大学　　伊藤正人

　本稿では、Windows 95、Visual Basic (Version 4.0)、PC (PCMCIA) カードを用いた行動実験制御システム構築の一事例を紹介する。このシステムは、液晶ディスプレイに装着したタッチパネルから反応を取得し、PCカード経由でトークンディスペンサーを駆動する。反応の検出や外部機器の制御は、Visual Basicによるプログラミングによって実現できる。Visual Basicによるプログラミングは、フォームの作成、プロパティの設定、コードの記述から成る。これらは、実際のプログラム上では、条件入力、呈示する刺激属性の設定、論理演算に相当する。Visual Basicには一定間隔毎に所定の処理を行うタイマーコントロールが装備されているが、その精度は高くない。この問題は、Windows Application Programming Interface (API)　の時間に関する関数を利用することによって改善できる。

Key words　携帯型実験制御システム、実時間制御、Windows 95、Visual Basic、パラレルI/O、PCカード、タッチパネル

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コンピュータを用いた音声知覚の測定：日本人の/ra/－/la/音の知覚と聴覚障害児（補聴器・人工内耳装用児）の英語の母音の知覚

メリ―ランド州立大学カレッジパーク校　真辺一近
日本大学　河嶋　孝
ワシントン大学付属聾中央研究所　James E. Miller
メリ―ランド州立大学カレッジパーク校　Robert J. Dooling

　外国語習得者および聴覚障害児の音声の聞き取りの測定を行うために、音声の差異の検出を課題としたゲーム形式の聴覚測定コンピュータプログラムを作成した。この聴覚測定コンピュータプログラムの有効性を検討するため、日本語を母国語とする日本人（ＮＪ）と英語を母国語とするアメリカ人（ＮＥ）の/ra/-/la/音声の知覚の差異を、コンピュータプログラムと同定課題の両測定法で測定した。また、聴覚障害児（補聴器あるいは人工内耳装用児）の英語の母音の知覚の測定を行った。実験１では、コンピュータプログラムおよび同定課題の両測定法で従来と同様に、/ra/-/la/ 音声のカテゴリカルな知覚がＮＥでは見られたのに対し、ＮＪでは見られなかった。コンピュータプログラムによって得られた反応潜時に基づくINDSCALによる個人間の知覚の類似度と、同定課題の結果は良く一致していた。実験２では、/ra/-/la/音の連続体上の特定の音声の物理的音量を5dB上昇させると、コンピュータプログラム（検出課題）の測定結果が同定課題に比べてより影響を受けることが確かめられた。これは特にＮＪで顕著であった。実験３では、音量をランダムに変化させることにより、ラウドネスの違いによる検出課題における測定への影響を相殺できる事を確かめた。聴覚障害児への応用を行う上で検出課題を用いる場合は、測定の対象となっている特定次元以外の次元が、付加的な手がかりにならないように統制する事が必要であることが指摘された。また、コンピュータプログラムで得られたデータをもとにした多次元尺度構成法による英語の母音の知覚マップは、従来の結果と良く一致した。

Key words　聴覚測定、検出課題、同定課題、コンピュータゲーム、カテゴリカルな知覚、/ra/-/la/音素、ラウドネス、聴覚障害、人工内耳

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刺激等価性の効率性の検討──刺激クラスの効果的形成法の研究──

駒沢大学・日本学術振興会　青塚　徹

この研究では、３つの刺激クラス形成法の効率性について、比較検討を行った。線形形成法では、刺激間関係を見本合わせを用いて系列的に訓練した（すなわち、A・B ・C・Dの刺激クラスのため、A[見本刺激]→B[比較刺激], B→C, C→Dの訓練を行った）。これは、刺激等価性パラダイムにおいて使用されてきた形成法である。一方、円形形成法では、円を描く形で刺激間関係を訓練した（すなわち、A→B, B→C, C→D, D→Aの訓練を行った）。対称律強化形成法では、見本刺激と比較刺激の役割を交代させる訓練を行った（すなわち、A→B, B→C, C→D, B→A, C→B, D→Cの訓練を行った）。実験１では、線形形成法と円形形成法の比較を行った。その結果、２つの刺激クラスを形成した被験者の割合は、円形形成法群（８名中３名）より線形形成法群（８名中５名）の方で大きかった。また、線形形成法群の平均反応時間は、円形形成法群よりも有意に短かった。実験２では、８名の被験者を用い、実験１の２つの形成法を被験者内デザインにより再び比較した。しかし、２つの形成法間に有意な差は見られなかった。実験３では８名の被験者を用い、対称律強化形成法と線形形成法を被験者内デザインにより比較した。形成された刺激クラスの数の比較では、形成法間で大きな差はなかった。しかし、対称律強化形成法の平均反応時間は、線形形成法よりも有意に短かかった。刺激等価性で用いられる手続き（すなわち、線形形成法）は、効率的な刺激クラス形成法であることが考えられる。しかし、その効率性には限界がある可能性もまた考えられる。

Key words 刺激等価性、線形形成法、円形形成法、対称律強化形成法、見本合わせ、ボタン押し、学生

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皮膚コンダクタンス反応により検討した刺激等価クラスにおけるノード距離効果

駒沢大学・日本学術振興会　青塚　徹

本研究では、レスポンデント条件づけによる皮膚コンダクタンス反応（skin conductance response, SCR）に、ノード距離（すなわち、刺激等価クラスの２つのメンバーに介在するノードの数）による効果が現れるかを検討した。条件１では、７名の被験者を用い、まず４つのメンバーから成る２つの刺激等価クラス（すなわち、 A１・B１・C１・D１とA２・B２・C２・D２）を形成した。次に、被験者に対し、D１の提示には電気ショックを通電し、D２の提示には通電しない条件づけの手続きを行った。そして、２つのクラスのメンバー全てを提示し、それらに対するSCRを測定することにより、D１が獲得した条件づけの機能が、同じクラスの他のメンバーに転移するかどうかを調べた。SCRの平均反応量のデータによれば、条件づけの機能の転移がある程度示された。さらに、D１と２つのノード（すなわち、B１とC１）によって隔てられたA１に対する平均SCRは、ノードに隔てられていないC１に対する平均SCR よりも小さかった。この結果は、SCRに対するノード距離の効果がある程度現れたことを示している。条件２では、他の７名の被験者を用い、刺激等価性の成立を調べるテストを、転移を調べるテストの終了後に行った。それ以外は、条件１と同じ手続きで実験を行った。しかし、平均SCRのデータに、転移とノード距離の効果は現れなかった。本実験の手続きを改善し、条件づけによるレスポンデント反応に対し、ノード距離がどのような効果を与えるか、さらに詳しく調べる必要がある。

Key words 刺激等価クラス、ノード距離、レスポンデント条件づけ、皮膚コンダクタンス反応、学生

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