日本行動分析学会ニューズレター

Ｊ-ＡＢＡニューズ
２０００年　秋号　 No. 21

発行　日本行動分析学会　理事長　小野浩一
〒154-8525 東京都世田谷区駒沢1-23-1　駒澤大学文学部心理学研究室内
電子メール： j-aba@komazawa-u.ac.jp
電話：03-3418-9303（心理学研究室事務室）
FAX：03-3418-9126（日本行動分析学会事務局と明記して下さい）　
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ＡＢＡ会長の任期を終えて

佐藤方哉（帝京大学）

　今年の5月末にワシントンD.C.で行われたABA(Association for Behavior Analysis:International)の第26回年次大会の終了をもって、私のABA会長としての３年間の任期も終わった。ようやくという感じでもあるし、瞬くうちにという感じでもある。３年間といっても、1年目は次期会長(president-elect)として、３年目は前会長(past president)として役員会のメンバーに加わるわけで、年２回の役員会の議長を務める会長職は２年目のみである。3年目には SABA(Society for the Advancement of Behavior Analysis)の会長としてSABA の役員会の議長を務める。

　年次大会の前前日の午後にSABAの役員会があり、前日は午前８時から午後５時までABAの役員会で、両日とも役員は新たに選ばれた次期役員を交え夕食をともにし、ワインを飲みながら歓談する。ホテルに戻るのは午後11時をまわった頃である。年次大会終了の翌日の午前中に再びABAの役員会があり、この会議から３年後の年次大会の終了までが役員の任期である。10月には翌年の年次大会開催会場で３日間の会議がある。一日目の午後がSABAの役員会、二日目の終日と三日目の午前中がABAの役員会。

　一日目と二日目にはやはり役員は夕食をともにし、ワインを片手に歓談する。役員会のメンバーは、会長、前会長、次期会長に加え、実験系代表１名、応用系代表１名、全般代表２名、学生代表３名、それに事務局長の計11名で、任期は3年である。表決権は事務局長にはなく、学生代表は任期2年目の１名にしかない。学生代表はSABAの役員会のメンバーではない。

　アメリカの会議というものを私ははじめて経験したわけであるが、やり方は日本と異なるところのあるものの、会議とはいずこも同じという印象もぬぐえなかった。異なるところといえば、議題が報告事項(information item)と審議事項(discussion item)に分けられる点は日本と同じであるが、報告事項は報告事項、審議事項は審議事項というように別々にまとめられていないで、テーマ毎に混ぜこぜになっているのである。そして審議事項のうちでも何らかの決定がなされねばならないものにはaction needed と記されている。そして何よりも違うのは、誰かが動議(motion)を提出しそれを誰かが採択支持(second)しなければ討議にはいれないという会議の進め方である。閉会さえも、議長が宣言するのではなく、誰かが閉会の動議を出しセカンドされ議決されなければならない。（開会は、議長が”I call the meeting to order.”と宣言する。議事録は、「何時何分、佐藤会長開会を宣す」という文から始まる。）私は、このような会議の進め方を終戦の翌々年に中学２年であったときに社会科の授業で習い、学級会議で実行したこともあったのだが、その後半世紀間はそのような会議を経験することは全くなかったので、変に懐かしかった。

　なにしろ、英語での会議など全く経験がないので、最初はどうなることかと不安であった。agenda（議題）ぐらいは知っていたが、minute（議事録）などは「分」しか知らない。ABAは株に投資して資金運用をしているのだが、何パーセントをconservativeに、何パーセントをaggressiveに何パーセントをliquid になどという報告があるのだが、conservativeとaggressiveはすぐにわかったが、liquidが流動的と気づく前には飲みもの会社の株でも買ったのかと思ってしまった。ディック・マロットに「会議では英語がどれくらいわかるかい」ときかれたので、「せいぜい60パーセントかなー」というと、「それならたいしたものだ。アメリカ人だって80パーセントぐらいしかわかっていないよ」と慰められた。それでも、事務局長のマリアの行き届いた助言と、20時間以上のモデリングのおかげで、会長としての議長役はそれほど大過なく努めることができた。日本と同じで、議題から脇道にそれて延々と自己主張をはじめる人がいるので、時間内に予定された議題を終わらせるのが議長の最も気を使うところだった。

　ところで、会長候補2人のうちの1人に指名されたとき、私は選挙公報に次のように書いた。

　私の第1の目標は、ABAを世界的規模で行動分析学を発展させ普及させることのできる本当の意味での国際的組織にすることである。この目的の達成のために以下の副目標をかかげたい。

　さらに、科学者間の交流を深め行動分析学の領域を拡大させることをも目標としたい。以下の副目標はそのためのものである。

　私が会長に選ばれることができたのは、ビジュー先生やシドマン先生をはじめとする長老の先生方と比較的若い世代にABAの国際化の必要性を感じている会員が少なからずおられたためと思われるが、役員会に出席してみると、会長のジム・ジョンストン、前会長のマーク・ブランチをはじめ多くの役員は国際化などには、建前を別とすれば、ほとんど無関心であるのを知った。働き盛りのアメリカ人にとっては国際化などはどうでもよいことなのかもしれない。真に国際化を望んでいるのはベネズエラ出身の事務局長マリア・マロットと学生代表の人たちくらいのようであった。

　私は、そんなわけで、ラディカルな変革は無理とみて、少しずつ外堀を埋めていく戦略をとることにした。まず最初に提案したのは、役員会のメンバーにアメリカ人以外の会員同士が選出した国際代表を加えることだった。まがりなりにも国際学会を標榜しているのだから、これに反対する理由がなかったせいか、できれば2名と希望したのだが、1名だけはすんなりと満票で承認された。提案が理にかなっていると思えば最小限は認めるというのは、アメリカ人の偉いところだと思った。昨年度から、最初の国際代表としてニュージーランドのオークランド大学教授マイケル・デヴィソンが役員会に加わり、熱心に国際化のために尽力されている。

　第２の提案は、２年か３年毎にアメリカ以外でも大会を開催するということであった。５月末のアメリカでの年次大会はABAの重要な財源であるので、これをアメリカ以外で開催するのではなく、10月頃に３年毎にアメリカ以外での大会を開催することがこれも満票で承認され、来年10月にその第１回大会がイタリアのヴェニスで開催される。

　私の第３の提案は、アメリカ以外のchapter（支部）のために行動分析学振興のためのグラントを設けることであった。1件1,000ドルで年間３件というわずかな金額ではあるが、これも満票で承認され、昨年度から補助が開始された。そして、最終的には100,000ドルの基金つくることを目標に、本年度から積極的に寄付金を募ることになった。

　３年間にわずか３件というのはまことに微々たる実績ではあるが、３年前の ABAに比べれば、幾分かは国際化が進んだとはいえよう。これが真の国際化への第1歩となればと願うばかりである。会長職にある年度には、ニューズレターに「会長からのメッセージ」を書くのだが、ニューズレターのすべての原稿は、会長、前会長、次期会長がチェックする。私は、「会長からのメッセージ」に、「現在のABAは、アメリカの国内学会としての役割と国際学会としての役割というある意味では両立の難しい二重の役割をもっている。理想的には、ABAをアメリカの全米統一国内学会とし、各国の学会が対等の権利と義務で加盟する真の国際学会を新たにつくるか、ABA以外にアメリカの全米統一国内学会を新たにつくり、ABAは真の国際学会として組織替えすることが望ましい。しかし、現実にはこれらはいずれもすぐには実現困難であるので、ABAの国際化を一歩一歩すすめることが現在なすべきことであろう」という趣旨の文章を書いたのだが、前会長のジム・ジョンストンと次期会長のジーナ・グリーンの2人ともがこの部分を削れといっているがどうするかと事務局長のマリアにいわれ、余計な摩擦は避けようと心ならずも削除することにした。アメリカ人以外の会員が常にABAの国際化の促進を強く求めていかない限り、ABAの真の国際化は困難であろう。

　任期中にいただいた日本行動分析学会の会員の皆様の暖かい御支援に感謝しつつ筆を擱く。

スクールカウンセラーの現場から

シリーズ　現場を行く　第１回

企画にあたって
　行動分析学では、例えば、人に関する研究領域・テーマに関しても、医療、教育、産業、福祉、コミュニティ、さらには行政など幅広い領域にわたり、かつその領域は年々拡がりつつあります。近年の発表論文集をみても、新しい分野からの研究発表がみられるようになってきています。ところが、実際に、ある領域において仕事をしていると、他の領域について知る機会はとても少ないのではないかと思います。そこで、今回から『シリーズ　現場を行く』を企画致しました。会員の方が仕事をされているそれぞれの分野について、活動のご様子、取り組んでおられるテーマ、悩みや課題などを提供していき、それらについて広く共有することができればと思っています。そして、できれば活発なコミュニケーションのなかで、新しいアイデアや動きへとつながればと思っています。

　今回は、学校を取り上げました。スクールカウンセラーとして、一般の小学校・中学校にかかわっていらっしゃるお二人の先生に、その活動内容や思いを語って頂きました。これからも、家庭、保育、特別支援教育、福祉、医療、職場、投資・保険などさまざまな分野について取り上げて行きたいと思っています。記事に関するコメントや、このシリーズについてのご意見などございましたら、編集員（渡部）までお願いします。また、皆様には、突然、原稿依頼のお電話をさせて頂くことがあると思いますが、その節はどうぞよろしくお願い申し上げます。

School-Wide Behavior Supportをめざして
野呂文行（明星大学）　

　現在，私は東京都日野市において，教育委員会や小中学校の先生方と関わりをもちながら，学校カウンセリングに関する仕事をしております。今回は，私が実際に学校へ行ってどのようなことを行っているのか，またそれらの活動における課題などについて簡単にご紹介したいと思います。

　まず最初に私自身がスクールカウンセラーとして，市内の中学校にて勤務して実際に行っている活動について紹介したいと思います。とはいっても，今年で２年目の新米カウンセラーですので、それほど驚くようなことをしているわけではありません。勤務日の活動は，相談室に来室する生徒の相談、保護者の相談、先生方から依頼された場合のコンサルテーションなど，多くのスクールカウンセラーが行っていることと大差ないと思います。そのような活動の中で、今現在、私自身が課題としていることは、生徒個人個人への介入，あるいは教員に対するコンサルテーションに加えて，学校組織全体に対する介入を試みることができないものか，ということです。そのような意識を強く持ったのは， Taylor-Greeneら（1997）による「School-Wide Behavior Support」に関する論文を読んで触発されたからです。この研究は，学校の規則を守ることに関連する学校内の強化随伴性を整えることで，生徒の問題行動の減少を達成したという内容の研究です。ただスクールカウンセラーとして任に就いて１～２年目であのような大掛かりのものができるわけもなく，結局のところ，こじんまりとした計画を立てて実行しました。その内容を紹介したいと思います。

　その内容とは，相談室に関するオリエンテーションを実施することで，相談室に来談する生徒数が増加するかを検証するというものです（斉藤,2000）。生徒からの相談は，相談室へ来ていきなり始まるというものではありません。何度かくり返し来室し、カウンセラーと何気ない話をする経験をした後に、はじめて相談を申し込むという場合がほとんどでした。その意味で，相談が目的ではないもののカウンセラーと話すために来室する人数が増加することによって，潜在的に問題を抱えている生徒の相談を促す効果も期待できるということを意図していました。オリエンテーションといっても、相談室に一班ずつ呼んで、相談室の見学とお互いに自己紹介をするという簡単なものでした。その結果，オリエンテーションの実施は，来室者数の増加と相談者数の増加に効果があったという結果を得ました。まだまだ、拙い内容のものですが、機会があれば，学校組織全体への介入計画を立案し，その効果を検証するような研究を行ってみたいとそのチャンスをうかがっている最中です。

　私の活動のもうひとつの柱は、教育現場への学生の派遣です。現在，小学校，中学校，適応指導教室と多くの実習機会を与えてもらっています。特にその代表的な活動は、スクールカウンセラーインターン制度というものです。これは、日野市教育委員会と連携して、日野市内各中学校に明星大学の大学院生を学校カウンセリング実習の一環として、10名程度一年間を通じて派遣するという制度です。

　中学校側としては、生徒と年齢の近い学生が学校に入ることで、生徒と教師の橋渡し的な役割を果たしてもらいたいという希望をもっているようです。またスクールカウンセラーだけでは、不登校の生徒に対する家庭訪問などカバーすることが難しいため，フットワークの軽い大学院生にそのサポート役を期待しているという面もあります。学生側としては、貴重な実習機会を得ることができるという点で大きなメリットがあります。

　しかしながら，ただ派遣すればよいのかといえば，必ずしもそうではないと思います。十分な事前指導と実習中の的確なスーパービジョンがないと、学校側にとっても、学生にとっても、大きな不利益が生じてしまう可能性があるように思います。このような「学生ボランティア派遣システム」をより効果的にするための実習手順のようなものを分析をしたいという気持ちもあります。そのためには、例えば、行動コンサルテーション研究の枠組みが利用できるのではないかと考えています。つまり、ひとりひとりの学生をコンサルティ、教員をコンサルタントとして捉え、教員から学生へのコンサルテーションを独立変数とし、問題を抱えた対象生徒の行動変化を従属変数として検討するような研究です。そのような視点で不登校生徒の援助を学生に指導した事例がありますが、先行研究のようなスマートなデータをとることは、至難の技で，現在も奮闘中です（澁谷・野呂,2000）。

【引用文献】
斉藤真理子（2000）教育相談オリエンテーション実施による生徒の相談室来談者数の変化について-学校コミュニティ心理学に基づく介入の試み-．明星大学修士論文．未刊行．

澁谷奈加子・野呂文行（2000）登校レディネス形成による不登校生徒に対する援助-専門家のコンサルテーションに基づく学生ボランティアによる働きかけ-. 明星大学心理学年報, 18,143-155.　

Taylor-Greene,S.,Brown,D.,Nelson, L., Longton,J.,Grassman,T.,Chohen,J., Swartz,J.,Horner,R.H.,Sugai,G.,& Hall,S. (1997) School-wide behavior support : Starting the year off right. Journal of Behavior Education, 7, 99-112.

どのように先生と連携していくか
米山直樹（上越教育大学）

　私が初めてスクールカウンセラーとして派遣された先は、地方中核都市の中心部にある公立小学校でした。なぜ私がスクールカウンセラーとして選任されたかというと、人手不足というのが第1の理由で、第2の理由として障害児教育の経験が多少なりともあったので、近年、学校現場で問題となっているＬＤやＡＤＨＤ対策として選ばれたという面があったようです。それまで私は基本的にはスキナーボックスを用いたハト（！）の実験と個別指導室での障害児療育の経験があっただけなので、「随分と強引な人選だな」と、我ながら思ったのを今でも覚えています。しかし、派遣されたからには、心理学者としてある程度の力量を見せないといけない、そう考えて私は、「学校」という建物・組織・構造の中でどの様に振舞っていったら良いか考えるようになりました。

　派遣された当初は漠然と「先生方と協力して、児童生徒の問題に対処するんだな」ぐらいの認識で活動していたのですが、その後、スクールカウンセラーの仕事とは学校内の教育相談体制を教職員と連係しながら構築していくことが最も大きな仕事である、という点に気がつきました。その理由としては、スクールカウンセラーとして活動できる時間があまりに短いという点があげられます。基本的には１つの学校にスクールカウンセラーが派遣されるときには1週8時間を1日か2日で消化するように計画するのですが、不登校や各種問題が数多く生じている学校では、（コンサルテーションにしろ、カウンセリングにしろ）問題ごとに個別に対応しているとそれだけで時間を消化してしまい、全ての問題には対処出来ないままに終わってしまいます。また、やっと協力態勢が整備されて活動が軌道に乗り始めても、だいたいは丁度その頃に、２年間の派遣が終了してしまい、スクールカウンセラーが去った後は元の木阿弥、単なる打ち上げ花火という結果になってしまいます。ですから単に連携を結ぶだけではなくて、有効に機能するような相談体制や介入技能を、派遣された学校にノウハウとして残していくことを考えなければなりません。

　しかしながら、学校に行ってみて初めて、学校の先生はとても忙しく、教育相談のみに大幅に時間を割いてもらうことは大変難しいことが分かりました。先生は毎日授業の準備をして授業を行い、校務分掌で割り当てられた仕事（多くの場合は３つか４つの仕事を兼任）をこなし、それぞれの会議に出席し、なおかつ研究授業用の準備もしなければならない。これらが普段から通常業務として行われ、さらに自分が担任するクラス内に問題が生じた場合には、その対処も行わなければならない。派遣された当初は、私はそのような先生方の実情も知らず、先生の負担も考えずに対処すべき問題ばかりを中心に考え介入方法を助言していました。しかし、学校の先生方は非常に真面目な方が多く、こちらが標的行動の記録等の何らかのお願いすると、大抵の場合、必要以上にきっちりとそれをこなそうとされてしまう。それで、こちらからブレーキをかけてあげない限り、必要以上に延々と頑張り続け、ついには疲れて果ててしまって当初していたような行動が取れなくなり、今度はその結果として、バツの悪さからこちらを避けるようになってしまうといった悪い方向へ変化してしまうことさえあります。ですから、先生方に何かをお願いする時は、なるべく負担感の少ない方法を考え、そしてその行動に何らかの強化子を必ず随伴することを決して忘れないようにしなければならないと言えます。

　あと、学校に入る際に注意しなければならないのは，学校内の人間関係に巻き込まれないようにすることでしょう。実例をあげますと、ある教師から自分の意見に対する感想を求められ、「そうかもしれませんね」と安易に答えたら、後々それが、「スクールカウンセラーがそう言っていた」という形で一人歩きして、その教師が他の教師を説得する際の道具として機能するようになっていたことがあります。その時は、ある日学校を訪問してみると、今まで親しく話をしてくれていた先生の態度がどこかよそよそしくなっており、後になって別の先生から「先生、こんなことおっしゃったんですか？」と言われて初めてその事実を知りビックリといった経験をすることになりました。

　教育相談体制といった学校側の組織的・制度的側面の変化を生起させる際にはやはり管理職（校長・副校長・教頭）の影響が大きく働くことは事実ですが、学校によっては学級担任の先生方と管理職の関係が悪く、管理職に働きかけることが、かえって逆効果になる場合もあるようです。ここら辺は、赴任先の学校の査定（つまり職員室内の雰囲気や人間関係の査定）を十分に行うことで、どの部分に働きかけることが最も有効なのか注意深く考える必要があるかもしれません。あまりに早急に介入を始めてしまうと、必ず失敗してしまうでしょう。特に学校側から「一刻も早く問題を解決してくれ」というプレッシャーを与えられた時ほど、むしろ腰を据えてじっくりとその学校自体の査定を行う必要があるといえます。

リレー特集　私の好きなこの論文－その２－

佐竹真次（山形県立保健医療大学）

　立命館大学の望月昭先生から指名を受けて、今回本欄を執筆いたします。私が取り上げる論文は、JABAに1974年に掲載された、ルツカーとシャーマンによる「模倣と強化による生成的文使用の習得」です。

　原題は、

Lutzker,J.R. and Sherman,J.A. Producing generative sentence usage by imitation and reinforcement procedures. Journal of Applied Behavior Analysis,7,447-460,1974. 　本欄の趣旨については、とにかく行動分析の論文であれば何でも幅広く扱いたいということでしたので、ちょっと懐古趣味的ですが、私自身の行動分析との出会いと付き合いを振り返りながら語らせていただきたいと思います。

行動分析との出会い
　私が応用行動分析と出会ったのは、1980年のことでした。山形大学を卒業して、千葉県の養護学校の教員になったことがきっかけでした。学部では国語学・言語学を学んでいましたから、障害児教育に携わったのは偶然に近いものでした。

　養護学校は1979年に義務化され、どんなに重度の障害をもつ子どもでも義務教育を受けることができるようになりました。と同時に、重度の障害児や自閉症児の指導法も本格的に模索しなければならなくなりました。当時の授業をたとえて言えば、糠に釘を打っているような感じのときもありました。知能の比較的高い子どもたちはいろいろな課題を学習してくれますが、やはり重度障害児や自閉症児には焦点を絞った課題と指導法をとらなければ学習が成立しないと私は直感していました。

　そんな折、その養護学校の教頭が小林重雄先生を招いての研修会を企画してくれました。他の思弁的な教育理論の中で混乱していた私にとって、小林先生のお話は非常に明瞭で具体的で実用的で強力に思われました。そして、教えていただいたように、刺激提示とプロンプトと強化の操作をきちんと行いそれを続けていけば、子どもたちがしかるべき学習を成立させていくことを目の当たりにしたのでした。

行動分析と私の方向づけ
　その後、小林先生のもとでしっかり勉強させていただきたいと思い、千葉県の教員を３年で退職して、1983年に筑波大学の大学院に入学しました。入学直後、学部からの積み上げのない私の悩みを見抜かれたように、小林先生は「自分がこれまで勉強してきたことを基点に考えなさい」とおっしゃってくださいました。このことばは私にとって大きな救いとなりました。行動分析のことばで言えば、私の模索行動に対する社会的強化であると同時に、次の行動への弁別刺激となりました。

　そこで、私は自閉症児に文法を教えてみたいと考えるようになりました。しかし、日本語の伝統文法も英語学の生成文法も文法の仕組みを説明するだけのものであり、文法規則の獲得のためには何も有益な情報を提供しておりません。そこで探して巡り会ったのが、前掲のLutzker and Sherman(1974)をはじめとした数本の論文でした。文法の理論に深く立ち入らなくとも、文構造をこれだけ確実に学習させることができるというのが新鮮な驚きでした。

文法から語用論へ
　しかしながら、QOLの論議が盛んになり始めた当時、自閉症児に文法規則（文の生成行動）を教えたとして、彼らの生活にどれほどのメリットがもたらされるのだろうか、という戸惑いも感じるようになりました。そのとき、外国人に日本語を教えている研究者が、外国人が最も苦手とする文法要素は「終助詞」である、と書いた論文を目にしたのでした。終助詞は文法要素であるともとらえられるし、語用論的な遂行要素であるともとらえられるというのです。

　そこで私は、終助詞の性質を語用論に関連づけて、それを自閉症児に訓練してみました。線画を弁別刺激として用いましたが、子どもたちはおもしろいようによく学習してくれました。実験デザインは、私にとってはじめての多層ベースラインデザインでしたから、Lutzkerたちの論文をフルに参考にしました。また、終助詞表現は日常生活にも適度に般化していきました。そこで私には、自閉症児はある程度の表現の意図を持ち合わせていても、それを適切に表出する反応の型を獲得していないために損をしているように思えたのでした。

語用論と機能的言語
　小林先生の演習でSkinner(1957)のVerbal Behaviorを読んでいた1984年ごろ、語用論に属するAustin(1962)の発話行為理論が、発達障害児の言語獲得研究に頻繁に応用されるようになりました。実はこの理論とSkinnerの言語行動理論は非常に相性がよいのです。しかも、このAustinが、Skinnerの論敵であった Chomskyの弟子であるというのもおもしろいことです。

　そのような関係性に気をよくした私は、語用論（発話行為理論）の枠組みで言語機能を分析し、その訓練は応用行動分析の手続きを用いて行うという方法で研究を進めていきました。特に叙述行動の形成に主眼を置いたつもりでした。このような姿勢は学問的立場として曖昧ではないか、と揶揄されたこともありましたが、現場でさんざん悔しい思いをしてきた私は、学問の姿勢として実用主義をとることにためらいを感じることはありませんでした。そんな状況であっても、小林先生をはじめ多くの尊敬する先生方が、私の学位論文作成を温かく見守ってくださったのでした。

現場での行動分析
　大学院を修了後、東京学芸大学附属養護学校に８年間勤務させていただきました。養護学校はやはりコミュニケーション行動（その他の行動も）を指導するチャンスの宝庫です。実験的な統制は難しいですが、WALDEN TWOのような、ゆるいデザインを組むことはできます。ここでは氏森先生をはじめ多くの素晴らしい先生方にお世話になりました。実は認知発達論の方々も応用行動分析の概念や技術、機会利用型指導法などを大いに利用していることから、共同行為ルーティンやスクリプトを用いた言語指導の研究者とも共同研究をしてきました。養護学校にももっと長く勤務して、生徒たちに生きた行動の指導を続けたいというのが本当の気持ちでした。

　しかし、一定の年齢になると管理職路線の行動がプロンプトされ始めます。組織レベルのグローバルな行動マネジメントの道をとるか、行動分析的臨床の道を続けるかの選択の岐路に立たせられるわけです。そして、たまたま私は後者を選ぶことが許されました。

現在の夢
　ところが、地方では心理学の教員だというだけで、それに関することなら専門以外のことでも何でもやらせられます。発達障害臨床は頑張って続けていますが、それだけでなく、学生相談やスクールカウンセリングや神経症のカウンセリングなど、さまざまな仕事が覆い被さってきます。一日のうちで行動分析の研究に着手するまでには、さまざまな雑用を切り抜けなければなりません。

　そういった多様な臨床業務を続けていくうちに、唐突な発想ですが、「ありがとう」と言えないのは自閉症児だけではないという印象を持つようになりました。適応障害を起こしている人はなかなか心から「ありがとう」とは言えないように思えるのです。ですから、逆に、自発的に「ありがとう」と言えるような強化随伴性を用意できたら、適応障害が改善されるかもしれない、とさえ思えてしまうのです。

　21世紀はゼロ成長型社会、また、循環型社会ともいわれます。このようなタイプの社会では無強化事態が成立しやすいと思われます。無強化事態のもとでは、社会の活動レベル・機能レベルが落ち込み、不適切行動が増発すると推測されます。ですから、世の中を無強化事態にしないために、強化子となることばや行為の生起要因を分析していきたいというのが、今の私の夢となっています。20世紀は「よくがんばった」がほめことばとしてのキーワードだったような気がします。しかし、21世紀は「ありがとう」がキーワードになるような気がしてなりません。

＊次の執筆者として、愛知学院大学の内田一成氏を指名します。どうぞよろしくお願いします。

書評：こんな本を書いた！訳した！読んだ！

『比較心理学を知る』

岩本隆茂（北海道医療大学）

　本書はＬＥＡ（UK）社から1993年に出版された“Principles of Comparative Psychology” by Nicky Hayes の全訳で、同社の“Principles of ・・・・・・・”というシリーズのなかの１冊である。第Ⅰ章では、「比較心理学」と「進化」の、第Ⅱ章では「遺伝子」から「生得性行動」、「学習性行動」の関係が、手際よく紹介されている。第Ⅲ章以降では、「求愛」、「配偶」、「生殖」、「社会組織」、「コミュニケーション」、「情報」、「認知」などについての話題が、第Ⅵ章までにわたって展開されている。

　英語圏の心理学界では定評のある入門シリーズの１冊だけあって、比較心理学のメインストリームについては、一応の目配りがされており、“鳥の歌学習”、“攻撃行動とゲーム理論”、“チンパンジーにおける餌の隠し場所についての伝達行動”、“オウムと人間との会話”、“チンパンジーやオランウータンにおける自己概念”、“イルカや類人猿における人工言語の学習”など、おなじみの多くの話題がそつなく巧みに紹介されている。もっとも書名からわかるように、最近流行している「比較認知神経心理学」的側面については、ほとんどふれられていない。

　本書の特徴のひとつは、これもまた現在大流行のモリスやドーキンスの“自己流進化論”に対する痛烈な批判を展開し、その矛先はローレンツやチョムスキーの研究の一部にも厳しく向けられていることである。監訳者はヘイズのこのような見解に、おおむね同意である。ただ残念なのは「（実験）行動分析学」についてのヘイズの理解と言及が、いささか不十分な点である。本書の「序章：比較心理学の復権を―監訳者まえがきにかえて―」で紹介されているように、本書の訳者のひとりである森山哲美氏から、第Ⅵ章「動物の認知」の動物と言語の項で挙げられているいくつかの事例は、ヘイズが述べている認知的説明や生得性行動による理解よりも、環境事象を弁別刺激とし般性強化によって形成・維持されている（言語）行動であると理解すべきことや、またエプスタインやスキナーらによって計画・遂行された「コロンバン・シミュレーション計画」における２羽のハトの間に形成された“会話行動”等についての言及がないこと、などについてのつよいご不満が寄せられたが、監訳者もまったく同感である。

　このような問題点をもちながらも、本書は現時点における日本語で読むことのできる「比較心理学」の教科書、副読本としては、最高の水準にあるもののひとつであると思われる。訳者もすべて現在「比較心理学」や「動物心理学」、「比較行動学」などを、講義したり専門の研究領域としておられる方々である。かつて日本のどこの大学でも、心理学の授業科目における重要なものとして行われていた「比較心理学」や「動物心理学」が、最近の日本の心理学においては「比較行動学」などの関連する講義を含めてもその割合がかなり低下しつつあるように思われる。しかしながら、外国ではかならずしもそうではない。その詳細は本書の序章に譲るが、たとえば英語圏における「比較心理学」関連の雑誌や書籍の発行はきわめて活発である。よく《太陽系や銀河系のことを知らなければ、地球のことはわからない》といわれているが、《さまざまな動物の行動を知らなければ、人間の行動は理解できない》のも同様に真実なのである。

『行動障害の理解と援助』

園山繁樹（西南女学院大学）

　手前味噌ながら、本書は大変読み応えがあります。執筆者13名中、本学会員は小林先生をはじめ園山、肥後、野呂、平澤、服巻であり、他の執筆者のほとんども行動的な方向を持っている人です。

　自傷や他傷、パニックなど、激しい行動障害は本人や周囲の人の生活・健康に大きな害を及ぼす可能性が高く、緊急な対応が必要とされます。最近のJABA では、行動障害がテーマになった論文が圧倒的に多いのですが、わが国の実践現場では、これらの知見がまだ広く正しく知られているわけではありません。本書では、第Ⅰ部「理解編」で、行動障害の理解の視点、アセスメントの方法、援助の考え方、援助計画の立案と実施の手順、及び薬物療法の考え方を述べ、行動障害への対応の基礎を包括的に記述しました。第Ⅱ部「援助編」では、統合保育幼稚園、養護学校、福祉施設、大学相談室で行われた、自閉性障害、知的障害、ダウン症、ADHDなどの障害のある人への援助事例を具体的に提示しています。これらの内容は、編者の一人として、現時点での到達点を示すものと自負しています。

　ここだけの話ですが、もし本書への不満を挙げるとすれば、理解編で述べられた方法論が、援助編で用いられている方法と必ずしも一致しているとは限らない事例があることです。これは、理論知（方法論知）がまだ十分実践に結びついていないか、逆に実践知がまだ十分行動的に検証されず、方法論に組み入れられていないかを示すものと考えられます。

　現在、先行子操作による援助法に関する本を翻訳中ですが（来春、二瓶社より発行予定）、その本のキーワードになっている「QOLの向上」は本書の底流にもしっかりと流れており、「わが国でも米国でも行動的な方向性は同じだ」と、一人感動を覚えたりしています。（内容の紹介は、 http://member.nifty.ne.jp/ssonoyama/koudoushougai.htm）

学会情報

　会員情報を、リニューアルします。１つは、常任理事会ヘッドラインです。これは、「理事会、常任理事会で話題になっていることをもっと知ろう」という主旨です。理事長にご相談したところ、会議記録は機関誌に公式に掲載されるので、ニューズレターでは、もう少しメリハリをきかせてヘッドラインという形でお知らせすることになりました。次のお知らせや求人・求職情報のコーナーですが、皆さんからできるだけ多くの情報を頂き充実させたいと思っています。そして、会員情報です。新入会員や住所変更だけでなく、メールアドレスの変更なども含めて名簿が更新されるまでの会員の情報をできるだけ迅速に提供していきたいと考えています。これらの方法を基本にしながら、学会の掲示板として、事務局サイドからの一方通行だけでなく、事務局サイドと会員相互の積極的なコミュニケーションの場にしたいと考えています。

常任理事会ヘッドライン

◆現在の会員数
　498名（一般389名，夫婦会員6名，学生会員103名）です。

◆2002年度に日本行動分析学会20周年記念事業を開催予定
　1983年の学会設立から数えて20年目にあたる2002年度に、第20回記念年次大会をはじめ出版、シンポジウムなどの特別事業を計画中です。

◆今年度も青少年向け公開講座を開催
　年が明けた2001年1月27日に東京で開催予定。詳細は追ってお知らせしますが、青少年ではない会員の出席も大歓迎です。

◆会員を対象としたアンケートの実施
　学会に対する会員の満足度や要望を調べ、今後の学会運営に活かすため、アンケートを行うことになりました。忌憚のないご意見をお寄せください。

◆研究委員会、行動分析学の自己点検に着手
　今期の研究委員会は行動分析学の新しい方向性や可能性を探るために「自己点検」としてさまざまな見直しや検討を精力的に行う予定です。今年度の大会でのシンポジウム「医療現場における行動分析学」もその一つの具体化です。（情報提供　小野理事長）

●公開セミナーのお知らせ

テーマ：個別教育計画を基にしたＱＯＬの充実をめざした教育
日時：2001年２月９日(金)8:30～16:00
場所：横浜国立大学附属養護学校横浜市営地下鉄「弘明寺」駅か、京浜急行線「弘明寺」駅下車すぐ/参加費：4000円(資料代含む)
内容：公開授業(9:10～11:00)　ワークショップ『よこはまふようムーブメント(助言者　小林芳文)』(11:30～12:15) ラウンドテーブル(14:00～16:00)＊ラウンドテーブルでは、養護学校で１年間研究プロジェクト形式で取り組んできた７つのテーマ毎に討論を行います。
申し込み及びお問い合わせ：横浜国立大学教育人間科学部附属養護学校　〒232-0061　横浜市南区大岡2-31-3 http://www.yougo.ynu. ac.jp/ /E-mail:fuyou@yougo.ynu.ac.jp/FAX:045-743-4746/TEL:045-742-2291(情報提供　渡部)

Ｊ－ＡＢＡニューズ編集部

編集後記 　今回から、いくつかの試みを行いました。１つは、２段組です。読みやすさと情報量の拡大をねらったものですが、いかがでしょうか。もう１つは、新しい企画です。企画の主旨は本文に記したとおりですが、「現場を行く」はシリーズ化していきたいと考えています。それぞれに関する皆様のご意見やご感想を是非お寄せ下さい。また、「現場を行く」に関して、積極的に活動を紹介して頂ける原稿を頂ければありがたいです。（秋号担当　渡部記）。

記事のお願いと執筆要領 　皆様からの記事を募集しています。書評、研究室の紹介、施設・組織の紹介（現場を行く）、用語についての意見、学会に対する提案や批判、求人・求職情報、イベントや企画の案内など、さまざまな内容に関する記事を期待しています。原稿は、テキストファイルの形式で電子メールかフロッピィ(DOS)により、下記の編集部までお送り下さい。

　2000字程度を目安にして、本誌１～２頁におさまるように考えて頂ければ結構です。掲載の可否は編集部で判断してお返事します。なお、掲載された記事の著作権は日本行動分析学会に属し、ホームページでの公開を原則にしています。メールアドレスなど、一般公開を望まない情報がある場合には、事前に編集部までご連絡下さい。

〒603-8577 京都市北区等持院北町56-1　　立命館大学文学部　望月昭
TEL & FAX：075-466-3189 E-mail： mochi@Lt.ritsumei.ac.jp